以下の目的、内容を有する研究会となります。

産学官(民間企業、大学、研究機関等)が連携し、将来の新産業、

新事業の創出を目指す『共同研究プロジェクトの形成』に向けた活動を行います。　

原則として１年間の活動成果をもとに翌年度の各府省、
独立行政法人などが募集する研究開発型公募事業に応募し、
『共同研究プロジェクトの形成』を目指します。